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実用クレーン便覧　　長塚源三、本田早苗　共編　　産業図書
３．２．機械部分
３．２．１ 機械部分の強度計算
クレーンの機械部分の強度計算に当たっては、一般にその作業条件に応じて適切な負荷係数をとり、これを運転に生ずる主応力に乗じたものが　各部に作用するものとして計算する。この各部に生ずる応力は、し用材料の許容応力以下でなければ成らない、ここに言う主応力とは、巻上荷重、自重による応力　機械を駆動するために生ずる応力(電動機トルクなどに基づく応力) 、またはこれらの組合わされた応力をいう、　負荷係数を表３．１７に示す、
表３・１７　負荷係数
等級 負荷係数 ひん度 負荷条件 衝撃 例
1 １．０〜１．２ 小 まれに全負荷 小 手動によるウインチ
２ １．２〜１．４ 大 まれに全負荷 小 フック付き電動ウインチ
小 ほとんど〃 小
大 まれに〃 やや大 速度の遅い走行装置
３ １．４〜１．６ 大 ほとんど全負荷 小
大 まれに〃 大 製鉄、製鋼用クレーン
小 ほとんど〃 大 走行､引込、旋回
４ １．６〜１．９ 大 ほとんど全負荷 大 ひん度のはげしいクラブ、マグネット。
走行､引込、旋回
表３・１８　起重機および巻上機械部分の許容応力表(kg/mm2)
応力と荷重の種類 SS34 SS41 SS50 SF55 SF60
SF34 SF41
引張応力 T 12.0 13.5 15.5 16.5 18.0
9.0 10.1 11.6 12.4 13.5
7.5 8.4 9.7 10.3 11.3
U 10.0 11.0 7.8 13.5 15.0
7.5 8.3 6.5 10.1 11.3
6.3 6.9 5.4 8.4 9.4
V 7.0 7.8 7.8 9.2 10.0
5.3 5.9 6.5 6.9 7.5
4.4 4.9 5.4 5.8 6.3
圧縮応力 T 12.0 13.5 15.5 16.5 18.0
9.0 10.1 11.6 12.0 13.0
7.5 8.4 9.7 10.3 11.3
U 10.0 11.0 12.5 15.0 15.0
7.5 8.3 9.4 11.3 11.3
6.3 6.9 7.8 9.4 9.4
剪断応力 T 9.6 10.8 12.4 13.2 14.4
7.2 8.1 9.3 9.9 10.8
6.0 6.9 8.7 8.3 9.0
U 8.0 8.8 10.0 10.8 12.0
6.0 6.6 7.5 8.1 9.0
5.0 5.5 6.3 6.9 7.5
V 5.6 6.2 7.0 7.3 8.0
4.2 4.7 5.3 5.5 6.0
3.5 3.9 4.4 4.6 5.0
捻り応力 T 8.0 9.0 10.3 11.0 12.0
6.0 6.8 7.7 8.3 9.0
5.0 5.6 6.7 6.9 7.5
U 6.7 7.3 8.3 9.0 10.0
5.0 5.5 6.2 6.8 7.5
4.2 4.5 5.7 5.6 6.3
V 4.7 5.2 5.8 6.1 6.7
3.5 3.9 4.4 4.6 5.0
2.9 3.3 3.6 3.9 4.2
(注)
1) Tは片側から荷重が作用する場合　　　　　 ４)　上位の数字は静的運動に近いもの
2) Uは繰返し応力の作用する場合　　　　　　　５)　中央は若干の衝撃振動を伴うもの
3) Vは交番応力の作用する場合　　　　　　　　６)　下位は強い衝撃および振動を伴うもの　　

3.1鋼構造部分　

3.1.6 許容応力
鋼構造部分の各種許容応力は表3・7によるが　
表３・６の負荷状態U　およびVに対しては、この値を１５％割増しする事が出来る。
表３・７
応力の種類 許容応力
(kg/cm2)		 比 計算に使う断面または径
構造部分 引張り 1400 １ 純断面
圧縮 1400 １ 総断面
曲げ 1400 １ 純断面
せん断 1100 0.8 純断面
座屈 表３・９による 総断面
ささえ圧 2000 1.4
リベット結合 工場 せん断 1100 0.8 リベット穴径
穴ささえ圧 2400 1.7
現場 せん断 950 0.8x0.85
穴ささえ圧 2000 1.7x0.85
ピン結合 穴ささえ圧 不動 1800 1.3 ピン径
微動 700 0.5
基礎ボルト 引張り 900 ねじ底径
表３・６ 　荷重の組合わせ
負荷状態 T 作業時 φx(静荷重)+ψｘ(垂直動荷重)+(熱による荷重)
U 作業時 φx(静荷重)+ψｘ(垂直動荷重)+ψｘ(水平荷重)+(作業時風荷重)＋(熱による荷重)
V 休業時 (静荷重)+(垂直動荷重)+(休業時風荷重または地震荷重)＋(熱による荷重)


＜機械開発設計者が　簡単に 仕事がこなせるように ここから　心よりお祈り致します。＞